公益財団法人日本ラグビーフットボール協会は、「Impact Beyond 2019」※１および「アジアンスクラムプロジェクト」※２の一環として日本政府が推進する対日理解促進交流プログラム「JENESYS2017」招へい事業※３に協力し、同プログラムで来日したASEAN諸国及び東ティモールの青少年（16～18歳）と引率者約160名を対象に10月11日（水）～14日（土）の4日間にわたりラグビーを通じた国際交流事業を実施しました。

また、実施にあたり、2019年ラグビーワールドカップの開催地である静岡県、静岡県ラグビーフットボール協会の協力を得て、開催地における機運醸成、レガシー創造にも寄与しました。

参加者は静岡県を訪問し御殿場市の時之栖スポーツセンターでタグラグビーの合同練習や交流試合を行い、東海大付属静岡翔洋高等学校ラグビー部の女子選手も加わって12カ国混成チームで臨んだ交流試合では心をあわせて全員で協力し、友好を深めました。

10月14日（土）には2019年ラグビーワールドカップの試合会場となる静岡県袋井市のエコパスタジアムにてジャパンラグビー トップリーグの試合を観戦し、試合終了後はヤマハ発動機ジュビロで活躍するマレーシア出身のデューク・クリシュナン選手や五郎丸歩選手と交流しました。

10月16日（月）に行われた成果報告会では帰国後のラグビー普及に向けたアクションプランが発表されました。同日夕方には外務省を訪れ、堀井厳外務大臣政務官を表敬し、励ましの言葉をいただきました。

日本ラグビー協会はこれからもアジアをはじめとする海外のラグビー普及に取り組んでまいります。

■日本ラグビーフットボール協会会長　岡村正　コメント
「JENESYS 2017においてラグビー界が有する知見やラグビーの特性が日本政府の対日理解促進を図るという事業に活かされたことを大変嬉しく思います。日本ラグビーフットボール協会では、2011年よりアジアにおけるラグビー普及活動「Asian Scrum Project」に取り組むなか、本年「IMPACT Beyond 2019」とリンクした戦略計画及び普及戦略を発表いたしました。ラグビーワールドカップ2019組織委員会やワールドカップ開催都市および支部協会など関係者とも連携を密にし、アジア初のラグビーワールドカップ2019日本大会の成功に向け取り組んでまいります。」

■静岡県ラグビーフットボール協会理事長　石垣誠　コメント：
初秋の富士山の麓で、ASEAN諸国と東ティモールの青少年をむかえてラグビーを通した国際交流事業を実施できましたことを大変嬉しく、そして光栄に思います。11カ国の青少年は言語・文化・信仰も違いますが、ラグビーを通じて互いに交流を深め、その絆は一つのアジアとなることと確信しました。
外務省・日本国際協力センター・日本ラグビーフットボール協会・RWC2019静岡県開催推進委員会・裾野市・御殿場市・裾野御殿場ラグビー協会・時之栖・地元の皆様をはじめ多くの方々のご協力に感謝の意を表するとともに、今後もこの静岡県が青少年の国際交流の架け橋となることを祈念して、謝意とさせていただきます。

日ASEAN青少年スポーツ交流（ラグビー）訪日団一行による堀井巌外務大臣政務官表敬（外務省HP）
http://www.mofa.go.jp/mofaj/a_o/rp/page3_002276.html

※１　Impact Beyond 2019とは
ワールドラグビー、アジアラグビー、日本ラグビーフットボール協会の三者のパートナーシップによる、アジア初開催となるラグビーワールドカップ2019日本大会のためのレガシープログラム。
以下の4つの主要ポイントに重点を置き、各協会がラグビーへの参加者の拡大を図り、持続可能なビジネスモデルの育成を可能にするもの。
1． GROWING THE GAME IN JAPAN（日本におけるラグビー振興）
2． GROWING THE GAME IN ASIA(アジアにおけるラグビー振興)
3． GROWING BROADCASTING IN ASIA（アジアにおける放送網の拡大）
4． GROWING THE GAME GLOBALLY（世界におけるラグビー振興）

※２　アジアンスクラムプロジェクトとは
ラグビーワールドカップ2019日本大会の開催国としての理念「アジアのためのラグビーワールドカップ」の実現と、アジアラグビー発展のため、日本ラグビーフットボール協会が2011年より取り組む活動。

※３　対日理解促進交流プログラム「JENESYS2017」とは
日本とアジア大洋州の各国・地域との間で、対外発信力を有し将来を担う人材を招へい・派遣し、政治、経済、社会、文化、歴史、外交政策等に関する対日理解の促進を図るとともに、親日派・知日派を発掘し、日本の外交姿勢や魅力等について被招へい者・被派遣者自ら積極的に発信してもらうことで対外発信を強化し、我が国の外交基盤を拡充することを目的とする外務省事業。