【安全対策】
2022年度は2023年2月末時点で重症事故報告が26件届いており、昨年度の報告件数(20件)およびコロナ禍前の2018年度の報告件数(20件)を上回る状況となっています。コロナ禍による活動レベルの低下が原因の一つとして考えられますが、コロナ禍により落ちてしまった活動レベルを上げていくためにも、あらためて安全対策の強化を目的として以下の4項目への取り組みをお願いいたします。
項目 | 内容 |
安全重視の意識徹底 | •チームとして怪我の発生状況を踏まえて安全重視の研修や点検の実施 |
メディカル体制の整備 | •必要人数のセーフティーアシスタント（SA）の確保 •可能な範囲でチームドクター/トレーナーの配置 |
傷害発生時のケア改善 | •選手のコンディション管理、既往歴管理 •頭部外傷/内臓損傷への経過観察 •脳振盪受傷時の慎重な復帰 (GRTPへの配慮) •EAPの準備、チーム内の周知徹底 |
日本ラグビーフットボール協会の制度への対応改善 | •日本ラグビーフットボール協会への確実な登録 •重症傷害報告/傷害報告/脳振盪報告の実施 •傷害見舞金制度の活用 |
選手の安全を最優先に確保することが最重要事項であることを認識し、当通達が有効に活用されるよう、重ねてお願い申し上げます。今年度の重症事故において、登録がされていなかったために見舞金制度が適用できなかったケースが発生しています。発生率が低くても重症事故に備えることを大切にしてください。
■通達対象：都道府県協会、都道府県協会安全対策委員長、加盟チーム
■文書作成：日本ラグビーフットボール協会 安全対策委員会
■問合せ先：日本ラグビーフットボール協会安全対策委員会事務局 jrfu_anzen@rugby-japan.or.jp
以上
