2026年10月6日

公益財団法人日本ラグビーフットボール協会(会長:土田雅人、東京都港区)は9月30日、ワールドラグビーに対し、ラグビーワールドカップ2035の開催地選定プロセスの一環として、詳細な申請書(立候補ファイル)を提出いたしましたのでお知らせいたします。

 

当協会は、2035年に開催されるラグビーワールドカップ2035の日本招致に向け、国、自治体、スポーツ界、政界、財界、そして地域の皆様と一体となったオールジャパン体制で取り組むことを目的に「ラグビーワールドカップ2035招致委員会」を発足いたしました。これに伴い、9月25日には第1回招致委員会を開催し、29日には国会ラグビークラブの議員が集まり招致に向けた議員連盟の立ち上げが決定しております。

 

準備にご協力いただいたワールドラグビーや国、自治体、すべての関係者の皆様に心より感謝申し上げますとともに、2019年大会で世界に示したラグビーの持つ力と新たな可能性をさらに進化させ、安全かつ魅力的な世界最高のステージを用意してまいります。互いを称え合う「NO SIDE SPIRIT」の精神を中心に据え、再び世界中のラグビーファミリーを温かくお迎えできるよう、競技の垣根や国境を越えたオールジャパンの体制で招致活動に邁進してまいります。

 

今後のワールドラグビーにおける選考タイムラインは以下の通りです。

■ ワールドラグビーにおける選考タイムライン

2027年5月: 優先候補国の特定

2027年11月: 開催国の正式決定


2026年9月25日

公益財団法人日本ラグビーフットボール協会(会長:土田雅人、東京都港区)は、2035年に開催されるラグビーワールドカップ2035大会の日本招致に向け、国や自治体、スポーツ界、政界、財界、地域のみなさまと一体となったオールジャパン体制で取り組むことを目的に「ラグビーワールドカップ2035招致委員会」を発足し、本日9月25日に第1回招致委員会を実施いたしましたのでお知らせいたします。


2026年4月13日

公益財団法人日本ラグビーフットボール協会(会長:土田 雅人、東京都港区)は、4月14日と15日にワールドラグビーからラグビーワールドカップ2035開催立候補国協会としての視察を受け入れますことを、お知らせいたします。
今回の視察では、ワールドラグビーより二コラ・アレスブルック氏(ディレクター/イベントプランニング)が来日し、弊協会および関連団体とのディスカッション等が実施される予定です。


2026年1月24日

男子ラグビーワールドカップ2035日本招致メッセージ決定のお知らせはこちら


2026年1月14日

公益財団法人日本ラグビーフットボール協会(会長:土田 雅人、東京都港区)は、ワールドラグビーに対して、男子ラグビーワールドカップ2035大会を日本で開催したいとする意向を伝え、立候補国協会としての申請を行ったことをご報告いたします。


2025年12月10日

日本ラグビーフットボール協会におけるタイムラインについて、ワールドラグビーへ対する開催意向表明の時期を2025年12月から2026年1月に変更いたしました。


2025年10月9日

公益財団法人日本ラグビーフットボール協会(会長:土田雅人、東京都港区)は、9月24日にワールドラグビーから公表された男子ラグビーワールドカップ2035開催国選定プロセスに準じ、以下の対応を予定しておりますので、お知らせいたします。


■ワールドラグビーにおけるタイムライン

2025年10月: 開催意向表明開始
2026年第3四半期:詳細な申請書の提出
2026年後半~2027年前半:現地視察と実現可能性調査
2027年5月:優先候補国の特定

2027年11月: 正式決定


■日本ラグビーフットボール協会におけるタイムライン(予定)

2025年10月~11月:ワールドラグビーに提出が必要となる申請書の内容精査、意向表明に関する最終審議

2026年1月:ワールドラグビーへ対する開催意向表明

2026年1月~:詳細な申請書の作成

2026年第3半期:ワールドラグビーへ対する詳細な申請書の提出


岩渕 健輔(公財)日本ラグビーフットボール協会 専務理事コメント

「日本ラグビーフットボール協会は、ラグビーワールドカップを近い将来再び日本に招致したいと考えており、このたびのワールドラグビーから公表された男子ラグビーワールドカップ2035開催国決定プロセスの発表を受け、今後しかるべき準備と検討に入ります。

4年に一度の世界大会であるワールドカップは、我々だけの思いで開催できるイベントではありません。全国の様々な皆さまからご協力とご理解をいただき、オールジャパンで実現していきたいと思います。

2035年のラグビーワールドカップが、ラグビー界だけでなくスポーツ界にとって、また日本にとって最適な形で実現することができるか、皆さまと共に慎重に検討の上、必要な手続きを踏んでまいりたいと存じます。関係者の皆さまにおかれましては、何卒お力添えを賜りますようお願い申し上げます」