公益財団法人日本ラグビーフットボール協会（会長：土田 雅人、東京都港区）は、当協会が運営する日本ラグビー強化拠点「JAPAN BASE」（福岡県福岡市）におきまして、プロ野球の福岡ソフトバンクホークス株式会社（代表取締役社長CEO：後藤芳光、福岡市中央区）と連携し、同球団がみずほPayPayドームで使用していた防球ネットを再活用する取り組みを実施しますのでお知らせいたします。


当協会は、2024年10月に国連の「スポーツを通じた気候行動枠組み（Sports for Climate Action Framework）」に署名を行い、環境サステナビリティ推進を宣言して以来、ラグビー試合会場でのCO2排出量算定や、食用油の回収やフードドライブなど、自治体と連携した各種啓発活動等に取り組んできました。今回の取り組みにおきましても、スポーツ施設間で資源を循環させることで、環境負荷の低減や持続可能なスポーツ環境づくりにつなげるとともに、競技の垣根を超えたスポーツ連携を目指し、環境サステナビリティ活動を推進してまいります。

 

＜福岡ソフトバンクホークスと連携したリユース活動実施のお知らせ＞

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

■資源提供元

福岡ソフトバンクホークス

 

■リユース対象資源

・ みずほPayPayドーム福岡 バックネット（2014年～2025年使用） 

・ みずほPayPayドーム福岡 1塁 ・ 3塁内野ネット（2017年～2025年使用）

 

■リユース活動内容

福岡ソフトバンクホークスが公式戦会場で使用していた上記資源をJAPAN BASE人工芝グラウンド内の移動式ゲージネットとして再活用いたします。

（再活用写真）


■JAPAN BASE事業推進室室長　松田 雄史コメント

「スポーツの垣根を越えた連携により、資源を次世代へつなぐ取り組みを実現できたことを大変意義深く感じています。福岡ソフトバンクホークス様のご厚意に深く感謝申し上げます。今後もJAPAN BASEでは、誰もが利用できる施設として、環境サステナビリティの視点を大切にしながら、スポーツ界全体の価値向上につながる取り組みを推進してまいります」

 

＜ご参考：過去の環境サステナビリティ推進活動＞

試合会場での環境サステナビリティ推進活動（2025/11/26付）　https://www.rugby-japan.jp/news/53382

試合会場でのCO2排出量算定開始のお知らせ（2025/6/27付）　https://www.rugby-japan.jp/news/53353


以上